20日のNY市場は地獄絵図だったな。クウェートの石油施設へのドローン攻撃で原油が跳ね上がり、米軍の追加派遣報道がトドメを刺した。ダウは4万5000ドル台まで沈み、為替も160円台。これ、単なる調整じゃなくて構造的なインフレ再燃の始まりじゃないか？
>>1
深刻なのは株価の下落以上に、債券市場の動きです。米10年債利回りが4.39%まで急騰し、短期金融市場では年内の利下げ観測が完全に消滅しました。むしろ5月の利上げを12%以上織り込み始めており、昨年末までの『緩和期待』という前提が根底から崩れています。
ホルムズ海峡封鎖が21日目に突入している中でのクウェート攻撃は、供給懸念を一段階上に引き上げた。WTIが100ドル、ブレントが110ドルを超えて定着するとなると、世界経済は2020年代前半の悪夢を再体験することになる。IEAの『日曜日の自家用車禁止』という提言は、もはや冗談ではない切迫感がある。
国防総省がカーグ島への地上部隊派遣まで選択肢に入れているという報道は、バイデン政権（あるいはトランプ氏との政局）が対イランで一線を越えようとしている証左だ。供給網の遮断が長期化すれば、米財務省によるイラン産原油への制裁一時解除も、市場の安心材料にはなり得ないだろう。むしろ供給の脆弱性を露呈させている。
ドル円が160円台をつけたのは、単なる有事のドル買いだけではない。日米の金利差再拡大を見越したキャリートレードの再燃だ。日本の当局が介入を匂わせても、この原油高に伴う貿易赤字の拡大懸念がある以上、円安の奔流は止められない。
>>2
5月の追加利上げ確率が前日の倍になっているのが全てを物語っていますね。これまでは『いつ利下げするか』の議論だったのが、一夜にして『どこまで利上げが必要か』にパラダイムシフトした。
>>1
ダウは5カ月ぶり安値といっても、まだ4万5000ドル台を維持してる。ここがサポートラインになってリバウンドするだろ。押し目買いのチャンスじゃないのか？
>>7
甘すぎる。今回の下落の背景にある利回り上昇と原油高は、PERの許容水準を根本から引き下げる要因だ。ハイテク株比率の高い指数ほど、現水準からさらに10%程度の調整は覚悟すべき局面だろう。
>>3
IEAの在宅勤務推奨は、エネルギー消費を抑えるための緊急避難的措置。これが実際に導入されれば、経済活動の停滞、つまりスタグフレーションを加速させる。原油価格の上昇分を価格転嫁できない企業は軒並み利益を削られるぞ。
>>4
イラン制裁の30日間解除という米国の判断は、逆に言えばそれほどまでに原油の在庫状況が逼迫しているというSOSです。供給不足を政治的に解決しようとしても、物理的なホルムズ海峡の状況が変わらなければ、マーケットは先読みして売りを浴びせるだけ。
今はキャッシュポジションを増やすべきか、あるいは石油メジャーや商社株にシフトすべきか。円安メリット銘柄も、エネルギーコスト増で相殺されるとなると厳しいな。
>>2
2年債利回りが3.9%を超えてきたのは、FRBのタカ派転換を市場が強制している証拠。パウエル議長がどれだけハト派的な姿勢を保とうとしても、この原油価格ではインフレ目標2%は夢のまた夢だ。
>>10
制裁解除は皮肉にも、イランに戦費を供給する結果になりかねない。中東への海兵隊追加派遣は、事態の沈静化ではなく、本格的な軍事衝突へのカウントダウンとして市場は捉えている。リスクオフの円買いが起きないのは、日本がエネルギーを100%外部に依存している弱みを突かれているからだ。
>>8
いや、こういう時こそ積み立てを継続すべき。数年後には今の下げも誤差に見えるはず。
>>14
インフレが構造化して金利が数％台で高止まりする『ニューノーマル』が来たら、過去10年のインデックス投資の常識は通用しないぞ。今はディフェンスを固める時期だ。
>>5
ドル円が160円を明確に抜けてきたことで、輸入物価の押し上げが第2弾として日本の消費を直撃します。日銀が利上げを急がされるシナリオが現実味を帯びてきた。しかし、景気後退局面での利上げは最悪の選択肢になり得る。
>>9
IEAの提言にある『日曜日の自家用車禁止』。これ、20世紀のオイルショックを知らない世代にはピンとこないだろうが、社会全体のマインドを冷え込ませるには十分すぎる威力がある。消費マインドの低下は、株価のバリュエーションを直撃するぞ。
重要な視点が抜けている。米財務省のイラン制裁解除は30日間という極めて短期間だ。これはクウェートの代替供給が整うまでの時間稼ぎに過ぎない。もし30日以内に事態が収拾しなければ、原油価格はここからさらに10-20%の上乗せもあり得る。
>>18
その通り。そしてその30日の間に米軍がカーグ島近辺で軍事行動を起こせば、ホルムズ海峡は完全に物理的封鎖が固定化される。市場は最悪のシナリオを織り込み始めているからこそのダウ急落だ。
>>16
日銀が動けないことを見透かして、ヘッジファンドが円売りを加速させている。160円台での定着は、日本のガソリン価格を200円の大台に定着させることになる。政府の補助金も限界だろう。
>>12
5月のFOMCで利上げが決定されれば、米10年債利回りは4.5%を視野に入れます。そうなればグロース株、特にPERの高いエヌビディア等のテック株には壊滅的な下方圧力がかかる。昨今のAIブームで膨らんだ期待が、原油という物理的制約によって破壊されようとしている。
>>21
でもAIがエネルギー効率を上げれば長期的には解決するんじゃない？
>>22
長期の話をしてるんじゃないんだ。今、目の前で債券が売られ、現金が中東の硝煙の中に消えている現実を見ろ。AIが原油を掘ってくれるわけでも、ドローンを止めてくれるわけでもない。
>>18
WTIの先物カーブを見ても、期近が異様に高いバックワーデーションを形成している。これは実需がパニック的に現物を確保しにきている証拠。IEAの提言は、むしろパニックを助長している感すらある。
>>1
昨日までの『利下げ期待の楽観』でポジション持ってた奴らは全員焼かれたな。自分も160円をブレイクした瞬間にドルショートを投げてドテンした。ここからはトレンドが変わったと見るべき。
>>19
議論をまとめると、今回の調整は一時的なショックではなく、『高金利の長期化（Higher for Longer）』どころか『さらなる利上げ（Higher for Higher）』への移行期間だと捉えるべきです。ダウの4万5000ドル維持は楽観的すぎ、現水準からもう一段の深掘りは避けられないでしょう。
>>26
米軍派遣が正式に決まれば、リスクオフは加速します。しかし、有事の際に買われるべき金（ゴールド）も、利回り上昇によって上値が抑えられているのが不気味だ。資金がドルに一極集中している。
>>20
このまま円安が続けば、日本国内の物価高で実質賃金はさらにマイナスへ。内需株はしばらく触れない。狙うなら防衛セクターか、エネルギー自給率に関わる銘柄か。
>>28
三菱重工や商社株は逆行高する可能性がありますね。ただ、指数全体がこれだけ売られると、アルゴの売りで優良銘柄も一緒に投げられる。まずは嵐が過ぎるのを待つのが定石か。
>>26
結局、インフレ局面では株式などの実物資産に近いものが強いはず。ただ、利上げが伴うとバリュエーションが死ぬ。どっちが勝つんだ？
>>30
短期的には利回りの勝利（＝株価下落）です。原油が120ドルを超えてくるようなら、実体経済へのダメージがバリュエーション調整を上回り、本格的なリセッション（景気後退）入りとなる。その時、FRBは利上げを止めるのか、それともインフレ退治を優先するのか。ボルカー時代の再来ですよ。
>>31
パウエルがボルカーになれるとは思えない。政治的には利上げは難しいはずだが、市場はそれを許さない。今回のダウ443ドル安は、その『市場の脅し』だろう。
>>24
ここで一つ指摘しておきたい。米財務省の制裁一時解除で、中国などの買い手がイラン産原油に殺到する。これは米国の覇権低下を印象づけ、ドルへの信頼を長期的には損なう。今のドル高は『他に逃げ場がない』だけの消去法的なものだ。
>>33
同意する。米軍の中東追加派遣も、イランを抑え込むためのコストが膨大になり、米国の財政赤字をさらに悪化させる。これもまた、米長期金利を押し上げる要因（タームプレミアムの上昇）になる。負のスパイラルだ。
>>17
IEAの在宅勤務提言は、電力消費を家庭に転嫁するだけだという批判もあるが、ガソリン消費抑制には確実な効果がある。これが欧州で義務化されれば、自動車産業（特に内燃機関）への打撃は計り知れない。テスラなどのEV勢も、電力代高騰でメリットが薄れている。
>>34
結論に向かいつつありますが、現在のマーケットは『供給ショックによるインフレ』と『米軍事介入による財政悪化』、そして『FRBのポリシーエラーへの恐怖』が三位一体となっています。ドル円の160円突破はその象徴に過ぎません。
>>36
キャッシュ・イズ・キング。少なくとも5月のFOMCで方針が明確になるまでは、株を買う理由が見当たらない。
>>37
ただ、石油メジャーや商社のように『インフレそのものが利益になる』セクターだけは例外ですね。ポートフォリオの3割以上をそこに割くべきか。
>>38
今から石油株を追っかけるのは高値掴みのリスクもある。むしろ金利上昇で恩恵を受ける銀行株の方が、まだ出遅れ感があるんじゃないか？
>>39
銀行株も、逆イールドが解消されない限り利ざやは稼げません。そしてリセッションが来れば与信コストが増大する。今は万能なセクターは存在しないと考えた方が賢明です。
>>20
日本株については、ドル建てでの割安感がさらに増しているが、それ以上に円安による実体経済へのダメージを懸念する海外勢が多い。日経平均がNYダウに連れ安しているのはその証拠。
>>4
CBSの報道通りに地上部隊がカーグ島に展開されたら、それはもう局地紛争ではなく戦争です。その場合、原油150ドルというシナリオも非現実的ではなくなる。
>>42
そうなればIEAの提言は『推奨』から『義務』に変わるだろう。日曜の自家用車禁止どころか、ガソリンの配給制まで議論されることになる。
>>43
そこまでの破局シナリオを織り込むなら、今は全ての資産を投げ売って、現金の価値（特に米ドルの価値）を維持するしかありません。幸い、まだダウは4万5000ドル台。逃げる時間は残されている。
>>44
よし、来週月曜の寄り付きでキャッシュ比率を50%まで引き上げるわ。この中東のニュースは、これまでの『単なる地政学リスク』とは次元が違う。
>>45
賢明な判断だと思います。利下げを前提に積み上げたポジションの解消売り（巻き戻し）は、まだ始まったばかりですから。
>>41
ドル円が160円を維持するなら、日本の輸出株も燃料コスト増で相殺。結局、日本市場に逃げ場はないな。
>>26
でも、みんなが悲観している時こそ買いなんじゃないか？
>>48
『落ちてくるナイフを拾う』のと『嵐の中に飛び込む』のは違います。今は後者。原油価格と米金利のピークアウトを確認するまでは、買い向かうのは博打に近い。結論としては、原油110ドル台が常態化するリスクを考慮し、ハイテク株等の成長期待銘柄は一旦売り、エネルギー・商社・キャッシュへのシフトを推奨します。
>>49
同意。中東情勢の深刻化は、供給網の再編をさらに加速させます。これはインフレ圧力が今後数年続くことを意味しており、投資戦略の抜本的な見直しが必要です。
有識者の議論に感謝する。結論：今回のNY市場の下落はインフレ再燃と利上げ観測の復活を伴う構造的転換点。原油110ドル突破、ドル円160円台突入という事実は重い。戦術としては成長株を利益確定し、エネルギー株へのヘッジか、現金比率を大幅に高めて嵐が過ぎるのを待つべき、ということだな。月曜日からの方針が決まったわ。
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